団塊の世代が75歳以上となる2025年に向けて、住まい・医療・介護・予防・生活支援が一体化し、住み慣れた地域で自分らしい暮らしを続けられる地域包括ケアシステムの構築が進んでいる。多種多様な患者のニーズに応じた、医療・介護サービスを提供するために、地域の大学病院の役割は不可欠だ。順天堂医院は、「大学病院こそ地域包括ケアに積極的に関わるべき」と訴える山路医師のもと、全国の大学病院に先駆けて地域医療連携への取組みに着手している。地域の医療機関や介護施設との交流を深め、早い段階で前方支援を強化し、さらには後方支援において大きな成果を上げてきている。その経緯や今後の展望を聞いた。

山路医師の医療サービス支援センター長就任は2016年1月のこと。まず着手したのは、全国にある順天堂大学同窓生の医療機関や順天堂医院が所属する医療圏の医療機関を中心とした、「連携医療機関」のネットワークづくりであった。
「医師会に対して、病院長も自ら挨拶回りを行い、当院の取り組みを伝え回りました。またOB・OGの医師や看護師も積極的に活動に協力してくれました。連携先の医療機関を管理するための検索システムを導入したことで、連携先の医療機関の情報の取り扱いがスムーズに進んだことも大きな成果に繋がった一つだと思います」と山路医師は言う。
輪はどんどん広がり、現在では順天堂医院の連携医療機関は3,769施設(2020年3月現在)と、その数は全国でも群を抜く、大きな成果を上げた。
順天堂医院は大学病院の中では初診患者の割合が多く、地域の適切な受け入れ先に患者を逆紹介することが常に求められるが、検索システムでは、登録している連携先の医療機関の特徴や設備を病院スタッフ全員で共有できるため、患者の逆紹介を行う際にも大いに活用している。さらに病院のホームページ上から連携しているクリニックの一覧が検索できるので、患者自身で連携先の医療機関の情報を閲覧することもできる。連携先の医療機関の増加にともない、地方の患者から検査や手術を受けたいという要望も増加したという。

入院が決定した患者さんが安心して治療をスタートするにあたり、大学病院としてできることがあるのだろうか。2019年に開設された入院支援センターでは、入院前の患者さんに対し、看護師、薬剤師を中心とした多職種の支援を行っている。なかでも薬剤師の介入による成果は大きく、時間を要する服薬歴の確認や断薬、減薬を入院前に指導できるようになったことで、入院後の病棟医師や看護師の負担の軽減に繋がり、結果として早期治療・手術開始を実現できている。また、看護師・ソーシャルワーカーで構成する退院支援専門チームは、入院支援センターでの支援状況をキャッチし、早期にケース介入を行っている。
この成果は在院日数にも顕著に表れており、現在の平均日数は順天堂医院の歴史の中で最短である10日未満となっている。
地域連携室という部署があっても、院内の協力体制が構築できず機能していない病院も多い中、順天堂医院のように一つのチームとして成果をあげているというのは参考にすべき事例といえる。